Where to go next

人数と目的で、出口が分かれます

  • 1〜数名で理論を学ぶ

    公開コース(training.tech-kai.com)

    Scrum Alliance® 認定・LeSS 認定・Systems Thinking など

  • チーム・部門で学ぶ

    社内トレーニング

    認定研修の社内開催、またはご要望に応じたカスタマイズトレーニング

  • 実践で詰まっている

    コーチング

    プロダクトオーナー・スクラムマスター・開発者・経営層それぞれへの伴走

初回のご相談・ヒアリングは無料です。どの出口か迷う場合も、お問い合わせください。

Three questions

社内でよく問われる 3 つに、先にお答えします

お立場によって、知りたいことは違います。担当者・予算管理者・意思決定者、それぞれの問いから読み始められます。

担当者の方へ 人事・人材開発・DX 推進・開発リーダー

自社の状況に合うだろうか。何から始めればよいだろうか。

自社の状況に合うか

状況別の入口 3 つから、近いものをお選びください。

状況別の入口へ
何から始めればよいか

初回のご相談・ヒアリングは無料です。

お問い合わせ
手間はどれくらいか

お問い合わせ → ヒアリング → お見積りのご提案 → ご契約 → 開始 の 5 ステップです。

進め方を見る(3 つの型)

予算管理者の方へ 部門長・経理・購買

どう見積もればよいか。小さく始められるだろうか。

どう見積もるか

貴社の課題・ご希望をヒアリングのうえ、ご予算の範囲でご提案します。料金は個別にお見積りします。

3 つの型を見る
小さく始められるか

1〜数名で理論を学ぶなら、公開コースから始められます。

公開コースを見る(training.tech-kai.com)
公的な助成制度は使えるか

当社の研修で、お客様が公的な助成制度を活用された例があります。

対象となるか・申請手続きは、管轄の労働局または社会保険労務士にご確認ください。当社は受給を保証するものではありません。

厚生労働省の案内(雇用関係助成金)

意思決定者の方へ 経営層・事業責任者・人事責任者

なぜ今、人に投資するのか。任せて大丈夫な相手か。

なぜ今、人に投資するのか

育成と働く環境への投資は、社員が「大切にされている」と受け取る材料になります。

人への投資を読む
流行の手法と何が違うのか

土台は確立した理論。Scrum / LeSS / AI 活用は、その適用例です。

理論的背景を見る
任せて大丈夫な相手か

アジャイル・スクラムの実践経験 20 年以上、お取引先企業 450 社以上、Scrum Alliance® 公認研修の受講者 16,000 名以上。

会社概要を見る

Where are you now?

いまの状況から、入口を選ぶ

非 IT・非 AI の会社も、IT・AI に苦手意識がある会社も、IT に強い会社も。業種ではなく、いまの状況で選べます。

IT・AI に苦手意識がある

専門用語からではなく、いまの仕事の場面から始めます。道具に使われず、使いこなす側に立つための基礎を、非 IT の部門にも。

合う型
理論のトレーニング(カスタマイズ)
まず読む
一人ひとりが考えられる組織へ

これから内製・DX を進める

体制やチームの分け方を、経験や勘だけで決めない。構造が生む課題を、理論で見分けられるようにします。

合う型
トレーニング + 実践の伴走コーチング
まず読む
組織構造・体制を、理論で決められるように

強い開発組織を、さらに伸ばす

Scrum / LeSS の認定研修と、プロダクトオーナー・スクラムマスター・開発者・経営層それぞれへのコーチングで、次の段階へ。

合う型
実践の伴走コーチング
まず読む
コーチング

Track record

支援してきた業種と実績

保険、エネルギー、製造、印刷・情報サービス、インターネットサービス、ロボティクス、ゲーム、医療など、幅広い業種のお客様を支援してきました。IT 企業に限りません。

20+ years

アジャイル・スクラムの実践経験
20年以上

450+ companies

お取引先企業
450社以上

16,000+ trainees

Scrum Alliance®公認研修の受講者
16,000名以上

導入事例を見る(インターネットサービス)  |  導入事例を見る(保険)  |  お取引先一覧(トップページ)

Context in numbers

背景にある数字(公的統計)

数字は公的機関の一次資料のみを掲載します。分母・調査年・出典・取得日を併記しています。

DX を担う人材の不足

DX を推進する人材が「大幅に不足している」と回答した企業は 62.1%(2023 年度・IPA「DX動向2024」調査、回答企業 1,013 社)

出典
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)「DX動向2024 — 深刻化するDXを推進する人材不足と課題」(調査分析ディスカッション・ペーパー 2024-02)
調査年
2023年度実績(調査実施2024年2月9日~5月2日)
調査対象(分母)
回答企業 1,013 社
取得日
2026-09-20

IT 人材の所属比率(日米比較)

IT専門人材数の労働人口に対する比率: 日本2.2%(2020年国勢調査、125.4万人/5,767.4万人)、米国3.7%(2023年職業別雇用・賃金統計、559.0万人/1億5,185万人)

出典
IPA「DX動向2024」備考図表1(原データ: 総務省統計局「国勢調査」、米国労働統計局 OEWS)
調査年
日本2020年/米国2023年(年次が異なる点に注意)
調査対象(分母)
日本: 2020年国勢調査ベースの情報処理・通信従事者数/労働人口。米国: 2023年OEWS(BLS)ベースのIT専門人材数/労働人口
取得日
2026-09-20

デジタルスキル標準(全ビジネスパーソン向け)

デジタルスキル標準(DSS)ver.2.0 を 2026 年 4 月 16 日に IPA が公表。DX リテラシー標準は「全てのビジネスパーソンが身に付けるべきスキル」と定義。生成 AI については 2023 年 8 月・2024 年 7 月に既存の標準へ「補記」を追加。

出典
IPA プレスリリース「デジタルスキル標準ver.2.0を公開」(経済産業省・IPA)
調査年
2026年4月16日(ver.2.0)/2023年8月・2024年7月(生成AI関連の補記追加)
調査対象(分母)
該当なし(制度文書)
取得日
2026-09-20
このページの理論的な根拠

社員は「組織が自分の貢献を評価し、幸福に配慮しているか」を知覚している。

Eisenberger et al. 1986(知覚された組織的支援)

その他の主張の出典は、各ページ末尾と一覧ページに置いています。 理論的背景と出典

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